最終改訂:2014/10/22

神奈川県最大のコンサートホール。通称「横アリ」。アリーナツアーを組む場合、ほぼ確実にこの会場は日程に入る。

ただ、場所が悪く、在来線でのアクセスが不便なのはちょっと困りものか。

縦長の会場であるため、席によってだいぶステージまでの距離が違う。そこは注意して欲しい。

大会場の割には音響に気を遣って造られた会場であり、比較的音がよいのも特徴。

横浜アリーナ(東淳代表取締役)は来年1月から半年間、大規模改修工事のため、休業する。開業以来、多くのイベントを開催し、新横浜の集客の一旦を担ってきた同施設の休業発表を受け、同地域の事業所では売上減少を懸念する声が早くも上がっている。

市内の主要施設の横浜アリーナが長期間休業するのは、1989年に開業して以来、初めて。横浜市の成人式が行われていることから、来年の成人式の翌日となる1月12日から6月30日までの休業を予定している。

今回の工事は、26年経ち、設備の老朽化が進んだことによるもの。特に、コンサートの演出の要でもある照明などに電気を送る変電設備の交換を行うことが一番の目的。このほか、空調の設備更新、ロビーやトイレ、スタンド席などの改修、案内表示サインの更新、ユニバーサルデザインへの対応や歩行者回廊、正面広場などの改修工事等を行う。

「より安全・安心、そして快適に利用していただけるようにしていきます」と横浜アリーナは話す。

地域経済への影響大

昨年は93件のイベントで、181万人を集客した同施設。新横浜地域の経済への影響は大きい。

アリーナの目の前にある飲食店「横浜ハイボール・アリーナ店」は、イベント開催日は通常の3〜5倍ほどの売り上げになる。

「毎年ライブをするアーティストもいるため、遠方からのリピーターも多い。なくなるわけではないので、台風みたいなものだと耐えるしかない」と茂村和夫店長は困惑気味だ。

また、横浜アリーナの来場者が多く訪れるという新横浜ラーメン博物館は「特に土日の来場者減少を心配している。これから具体的な対策なども考えていきたい」と話す。

横浜アリーナは「地域活性化の面では、特にご迷惑をおかけしますが、ご理解をよろしくお願いします」としている。

帰宅困難者の受入れは

災害時の市の帰宅困難者の一時滞在施設として指定されている横浜アリーナ。休業期間中に非常事態が発生した際は、開放場所や人数を市と調整しながら基本的には受け入れる方針となっている。

東京オリンピック・パラリンピックの競技会場の見直しで、東京都がバレーボール会場を「横浜アリーナ」に変更する案を検討していることに対し、横浜市が競技団体の意向を重視することなどを求める文書を都に提出していたことがわかりました。

横浜市スポーツ振興部の岡田展生担当部長は、横浜市役所で記者会見を開き、「横浜に決めるうえでの前提条件とまでは言えないが、東京都に、決定するにあたって配慮してほしい課題をまとめたもので、整理して議論してほしい。市として新たな意思を示したものではなく都と組織委員会が横浜市での開催を決めてもらえれば協力するという考えは変わっていない」と述べました。 また、「選手に気持ちよく競技をしてもらうためには、関係者の意向が一致しているのが望ましいと考えている。今の状況は好ましい形でないと感じているので東京都で仕切って進めてほしい」と述べ、東京都には競技団体やIOCなど関係する団体の意向をまとめてほしいという考えを示しました。

東京都の小池知事は、バレーボールの競技会場を「横浜アリーナ」に変更する案に対し、横浜市が競技団体の意向を重視することなどを求める文書を都に提出したことについて、「有明アリーナはコストを低減しても3百数十億円かかる。IOC=国際オリンピック委員会も、既存の会場を使うようにと言っていて、横浜アリーナはそれに従った模索だ」と述べました。 そのうえで、判断の時期を「クリスマスまでに」としていることについては、「クリスマスとはだいたいの目安であり、今月24日のイブにはヨーロッパのほうはお休みに入ってしまう。それより前の判断になるかなと思う」と述べました。

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東京都の小池知事は、東京オリンピック・パラリンピックのバレーボール会場について、「有明アリーナ」を新設することを表明しました。これにより、小池知事が就任以降、取り組んできた東京大会の3つの競技会場の見直しは、いずれも当初の計画どおりの会場を整備することで節目を迎えました。

「このままの状況が続けば、自分たちの公演ができなくなってしまう」。東京都内を中心に活動する音楽や演劇の関係者が、そんな不安にさいなまれている。

年明け以降、首都圏で演劇やコンサートを開催できる劇場・ホールが不足するといわれる「2016年問題」。11月5日には、能楽師で人間国宝の野村萬氏、ロックバンド「サカナクション」の山口一郎氏らが記者会見を開き、問題の深刻さを訴えた。

2000年代以降、朝日生命ホールや新宿コマ劇場、厚生年金会館をはじめとして、日本の芸能史に名を刻んできた有名な劇場・ホールがいくつも閉鎖されてきた。今年に入ってからも、青山劇場や五反田ゆうぽうと、日本青年館などが歴史に幕を下ろしている。

こうした状況の中、2016年にはさいたまスーパーアリーナや横浜アリーナ、東京国際フォーラムといった大規模会場が同時期に改修工事に入る。その結果、首都圏で一時的に計6万席余りの会場が消えてしまうという。

小規模の興行にシワ寄せも

大手の芸能プロダクションやレコード会社は、2年以上前からこの問題を認識し、対策を取ってきた。「これまでより小さい数千人規模のホールで公演数を増やして対応する」「週末だけでなく、平日公演を増やす」といった具合である。彼らにとって2016年問題はすでに想定内のようだ。

むしろ、今後シワ寄せが懸念されるのは「千人、数百人規模のコンサートやバレエ、演劇だ」と、日本芸能実演家団体協議会(芸団協)の福島明夫・常務理事は指摘する。

これまで数万人規模の会場を使っていた興行主が、数千人規模の会場を長期間使うようになれば、その会場を使用していた興行が数百人規模の会場に移る。こうした玉突き現象の帰結として、個人レベルの公演や認知度の低い芸能など、集客力の劣る興行は行き場を失いかねない。

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首都圏で劇場やコンサートホールが建て替えなどのため相次いで閉鎖されていることを受けて、東京都は都有地11か所を野外コンサートの会場などとして活用することを盛り込んだ緊急の対策をまとめました。 東京をはじめ首都圏の劇場やコンサートホールは、去年、渋谷公会堂が建て替えのため閉館したほか、横浜アリーナでも改修が行われているなど、ことしは一時的に6万席余りが利用できなくなるとされています。 これを受けて東京都は、緊急の対策をまとめ、江戸川区の葛西臨海公園や江東区の夢の島公園など都有地8か所を野外コンサートの会場として、また、江東区の木場公園と小金井市の小金井公園の2か所を2000席から3000席程度の仮設ホールの建設用地としてそれぞれ有償で貸し出すことになりました。 さらに江東区の東京ビッグサイトにことし11月に完成する新しい展示棟もおよそ2年半の期間限定でコンサートなどに利用できるようにするほか、都内に1200余りある収容人数が50人以上の劇場やホールの情報をホームページで公開し利用を促すことにしています。 都は、来月をメドに芸能関係者を交えた調査部会を設置して劇場の確保をはじめ文化の発信拠点のあり方についてさらに検討することにしています。