[1] 錯誤による契約は、無効です。

[3] ただし、無効であるためには、法律行為の要素の錯誤でなければなりません。 つまり行為に関する重要な錯誤でなければなりません。

[4] 更に、無効とするためには、表意者に重過失があってはなりません。

[5] 錯誤による無効を主張できるのは、原則としてその本人のみです。

[6] 錯誤無効は、善意の第三者に対抗できます。

[7] 動機の錯誤に関しては、明示的であれ黙示的であれ、 動機の表示を行っている必要があります。